アメリカ株より債券の比率を高めた方がよいとされる背景には、いくつかの理由があります。まとめると以下の通りです。
債権の比率を高める背景
1. 金利上昇局面が一服している
- 米国では2022年以降、FRBによる急速な利上げで債券価格は大きく下落しました。
- しかし足元では利上げが終了、もしくは今後利下げに向かうとの見方が強まっており、債券価格の回復余地が生まれています。
👉 債券を今から組み入れると「値上がり益 + クーポン収入」が期待できる状況です。
2. 株式バリュエーションの割高感
- S&P500はAI関連株を中心に高値圏。PER(株価収益率)は過去平均より高めで、リスクが意識されています。
- そのため株だけに依存すると「下落リスク」が大きい。
👉 債券を厚めにすることで、株式の調整局面でも全体の値動きを抑えられます。
3. 安定した利回りが確保できる
- 米国債や投資適格社債は利回りが4~5%台と、近年にない高水準です。
- 特に米国債は信用度が非常に高く、株式のような大幅下落リスクは少ない。
👉 「リスクを取らなくても利息収入が得られる」点が魅力です。
4. 分散効果が高い
- 債券は株と逆相関の動きをすることが多いため、ポートフォリオの安定化に役立ちます。
- 例えば景気後退で株価が下がるとき、利下げ→債券価格は上がる、という構図が働くことがあります。
5. 将来の不確実性への備え
- 地政学リスク、景気後退懸念、米国の選挙など、予測困難な要因が多い。
- 株中心のリスク資産よりも、ある程度債券にシフトすることで「守りの資産」を確保できます。
まとめ
- 短期的には株高の反動に備える意味で、債券の比率を上げるのは有効。
- 長期的には、安定収益源として株とバランスをとる役割を果たします。
💡ご参考までに:
一般的なモデルポートフォリオでは、
- 若年層:株 70~80%、債券 20~30%
- 中高年層:株 40~60%、債券 40~60%
- 引退期:株 20~30%、債券 60~80%
といった比率が使われています。
現在(2025年9月)の米国債/社債の利回り水準と、代表的なETFの情報を整理
、現在の米国債/社債の利回り水準と、代表的なETFの情報を整理します。市場は変動するので、あくまで「最近の値」の目安として見てください。
現在の米国債(Treasury)の利回り目安
こちらは2025年9月あたり時点の米国債の主な満期ごとの利回りです。 Bloomberg.com+2マーケットウォッチ+2
満期 | 利回りの目安 |
---|---|
短期国債(3か月〜1年) | 約 3.5〜4.0% 前後 Bloomberg.com+1 |
2年債 | 約 3.5〜3.6% Bloomberg.com |
5年債 | 約 3.6%前後 Bloomberg.com |
10年債 | 約 4.05〜4.10% マーケットウォッチ+2Bloomberg.com+2 |
30年債 | 約 4.65〜4.70% Bloomberg.com+1 |
米国投資適格社債(Investment Grade Corporate Bonds)/ETFの利回り目安
債券ETFだと、利回り・期間(duration)・格付けなど構成要素でリスク/リターンがかなり異なります。いくつか代表例を挙げます。 Schwab Brokerage+3ETFデータベース+3BlackRock+3
ETF名 | 構成の特徴・期間帯 | 利回り(Yield to Maturity/SEC Yieldなど)目安 | 備考リスク等 |
---|---|---|---|
USIG (iShares Broad USD Investment Grade Corporate Bond ETF) | 投資適格格付け社債、広範囲(1~10年以上の残存期間含む) │ SEC Yield 約 4.83%、平均利回り(YTM)約 4.72% BlackRock | デュレーション(利回り変動時の価格変動感応度)があるので、金利が上がると価格下落リスクあり。 BlackRock | |
VCLT (Vanguard Long-Term Corporate Bond ETF) | 長期社債中心。残存期間が長め(20年以上含む) バンガード | 利回り(YTM)約 5.8% バンガード | 長期ということで金利変動リスクが高い。利回りが高い分、価格変動幅も大きくなる。 バンガード |
SCHI (Schwab 5-10 Year Corporate Bond ETF) | 中期社債、5〜10年の満期債中心 Schwab Brokerage | 過去1年実績などで年率リターンが約 5〜6%(利回りではこのあたりか、それより少し低め) Schwab Brokerage | 中期なので利回り・リスクのバランスが比較的取りやすい。金利変動の影響は長期より小さい。 |
比較・考察
これらのデータからわかること:
- 長期国債(30年債)で約 4.6〜4.7%、10年債で約 4.05〜4.1% のように、かなり利回りが上がってきており、昔の低金利時代と比べて「債券でも収益が期待できる」環境。
- 投資適格社債(特に中期〜長期)ETFでは約 4.5〜5.8% と、国債より多少スプレッド(信用リスク・流動性・期間などのリスク)を取る見返りとして利回りが高い。
- 債券ETFを選ぶ際は、満期までの期間(Duration)、信用格付け、分散度合い、経費率(手数料)、**利回り指標の種類(YTM, SEC Yield, 予想利回りなど)**に注意する必要があります。
為替リスクを含めた日本居住者が米国債・社債ETFを組み入れる場合の実質利回り計算
米国債や社債ETFを日本居住者が保有する場合、**表面利回り(4〜6%程度)**から実際に手元に残る利回りは以下の要因で調整されます。
1. 為替リスクの影響
- 米ドル建て資産なので、円高になると評価額が下がり、円安だと上がります。
- 例えば **10%円高(150円 → 135円)**が起きれば、米ドル資産の円ベース価値は 約▲10%下落。
- 米国債10年利回りが 4% でも、1年間で▲10%の円高なら 実質▲6% の損失に。
- 一方、円安(150円 → 165円、+10%)なら 4% + 10% = +14% のリターン。
👉 短期では為替の振れ幅が利回りを上回る可能性が高いのが最大のリスク。
2. 為替ヘッジのコスト
- 為替リスクをヘッジできるETF(例:AGGH, HEDJなど)や為替ヘッジ付き投資信託も存在します。
- ただし米ドルと円の金利差が大きいため、ヘッジコストは年率約3〜4%程度(2025年時点)。
- 米国債の利回りが4%でも、ヘッジコストが3.5%なら 実質利回りは0.5%前後に低下。
👉 「安全に円建てリターンを確定」できる代わりに、収益は大きく削られる。
3. 税金
- 米国ETFの場合、分配金には 米国源泉徴収税10%(日米租税条約で軽減後) がかかる。
- 日本でも 20.315%(所得税+住民税) が課税。
- 実際の配当収入は、表面利回り × 約0.70〜0.75 程度になる。
例:
- 利回り4%のETF → 税引後は約 2.8〜3.0%
- 利回り5.5%のETF → 税引後は約 4.0〜4.2%
4. 実質利回りのシナリオ例
為替(1ドル=150円)からの変動を想定した場合:
ケース | 為替変動 | 表面利回り | 税引後利回り | 実質円建て利回り |
---|---|---|---|---|
円安進行 | +10%(150円→165円) | 4.0% | 3.0% | +13%前後 |
為替横ばい | 0% | 4.0% | 3.0% | +3% |
円高進行 | ▲10%(150円→135円) | 4.0% | 3.0% | ▲7%前後 |
為替ヘッジあり | 0%(為替影響なし) | 4.0% | 3.0% | +0〜1%(ヘッジコスト控除後) |
まとめ
- 為替ノーガード → 利回りは高いが、為替で大きく振れる(ハイリスク・ハイリターン)
- 為替ヘッジあり → 安定するが、ほぼ利回りゼロに近づく
- 米国債や社債を「安定資産」として持つなら、円建て債券や為替ヘッジ付きETFを活用するのが王道。
- 「リスクを取ってでも高い利回りがほしい」なら、為替ヘッジなしの米国債ETFを一定割合組み入れるのもアリ。
為替ヘッジの有無での、米国債/社債系ETFの比較リスト
為替ヘッジの有無での、米国債/社債系ETFの比較リストを以下に作成します。日本居住者(円建て資産/円コストを考慮)という観点で、「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の代表例を挙げ、それぞれの特徴を比べます。
為替ヘッジあり ETF の例(日本で買えるもの含む)
ETF名/商品 | 主な構成内容 | 為替ヘッジの有無 | 特徴/利点・注意点 |
---|---|---|---|
iShares USD Investment Grade Corporate Bond JPY Hedged ETF (TSE 上場)/ブラックロック | 米ドル建て投資適格社債 | あり(円ヘッジ) BlackRock | 為替変動リスクを抑えて、社債利回り(ドル建て利回り)に比較的近い円ベースリターンを狙える。ヘッジコストがかかる → 利回りが少し低下する可能性。 |
iShares 20+ Year US Treasury Bond JPY Hedged ETF (上場 in Tokyo)/ブラックロック | 米国の長期国債(満期20年以上) | あり(円ヘッジ) BlackRock | 長期国債なので利回りは比較的高いが、金利変動による価格変動(デュレーションリスク)が大きい。為替が円高になるリスクもヘッジされているため、価格変動が円建てでの影響が抑えられる。ヘッジコスト・信託報酬などに注意。 |
iShares USD High Yield Corporate Bond JPY Hedged ETF (上場 in Tokyo)/ブラックロック | 米ドル建てハイイールド社債 | あり(円ヘッジ) Yahoo!ファイナンス | 利回りが高め。しかし信用リスク(デフォルト・債務リスク)が通常の社債より高く、さらにヘッジコストが利回りをかなり圧迫することがある。 |
為替ヘッジなし/未ヘッジ/部分ヘッジの例
商品名/ETF | 主な内容 | 為替ヘッジの有無 | 特徴/利点・注意点 |
---|---|---|---|
NEXT FUNDS Bloomberg U.S. Treasury Bond 7-10 Year ETF(未ヘッジ/JPYコンバートのみ) | 米国10年債を含む中期国債 | ヘッジなし(またはJPY換算のみ) 日本取引所グループ | 為替変動の影響を直接受ける。ドル高なら円ベースでのリターンが上がるが、ドル安(円高)だと逆。利回りは表面上高めになるがリスクも大きい。 |
MAXIS US Treasury Bond 7-10 Year ETF (Unhedged) | 米国10年債等、中期国債 | ヘッジなし 日本取引所グループ | 上の NEXT FUNDS に近い性質。未ヘッジの分だけ、為替の影響がリターンを変動させる。コストはヘッジありより簡単で低いことが多い。 |
部分ヘッジ型商品(例:75%ヘッジなど) | 米国債等 | 部分的にヘッジあり(100%でない) 日本取引所グループ | ヘッジコストと為替リスクの両方を一部取り込むことで、バランスを取る戦略。完全ヘッジ/完全無ヘッジの中間のリスク・リターン特性。 |
比較のポイント(ヘッジあり vs 無し)
以下が、為替ヘッジあり/無しを比較する際の主なチェックポイントおよび期待値の違いです。
項目 | ヘッジあり | ヘッジなし |
---|---|---|
為替リスク | 円高・円安の影響が大幅に抑えられる。安定性が高い。 | 円/ドルの変動が直接リターンに影響。リスクとリターンの振れ幅が大きい。 |
利回り(表面・実質) | 為替ヘッジコストがかかるため、同じドル建て資産であっても手取り利回りは低くなりがち。 | ヘッジコストなしのため、ドル建て利回りがそのまま期待できる。ただし大きな為替損失があるとリターンがマイナスになる可能性。 |
価格変動リスク(債券そのもの) | 国債・社債の満期構成(デュレーション)と信用リスクによる本来の価格変動は変わらない。ヘッジは為替変動のみを抑える。 | 債券本体のリスク + 為替のダブルで影響を受ける。特に長期債・ハイイールド社債で顕著。 |
コスト | ヘッジに付随するコスト(為替フォワード等)+ETFの通常の運用/信託報酬。 | 基本的にETF運用コストのみ。ヘッジにかかる追加コストなし。 |
税務・取引の利便性 | 国内上場・円建てで買えるものが多く、為替換算や課税の計算が比較的シンプル。 | 為替変動を含めて利益・評価を自分で管理する必要がある。円建て換算のタイミング・為替差益の取扱いに注意。 |
リスク許容度が少なく、期間は 10年、さらに 為替変動リスクはなるべく抑えたい場合のポートフォリオ
為替の前提シナリオ(円/ドル)
10年スパンでは短期的な予測は困難ですが、参考シナリオを置いてみます。
- 現状:1ドル=150円前後
- シナリオ①:円安持続(米国の金利優位続く) → 160〜170円
- シナリオ②:徐々に円高(日本が金利正常化) → 120〜130円
- シナリオ③:150円前後で安定
👉 長期では「円高方向に戻る」可能性も十分あるため、リスク許容度が低い方は ヘッジ比率を高める のが安心。
バランス例ポートフォリオ(10年、低リスク志向)
1. 為替ヘッジあり:70%
- iShares 米国投資適格社債 円ヘッジETF(利回り約4〜5% → 税引後・ヘッジ後は実質1〜2%程度)
- iShares 米国長期国債 円ヘッジETF(安全性重視、ただしデュレーション長めなので金利変動に注意)
👉 円建てリターンは低いですが、為替変動をほぼ排除。安定収益源。
2. 為替ヘッジなし:20%
- BND(米国総合債券市場ETF)、または TLT(米国長期国債ETF)
- 為替の影響を受けるが、円安になれば大きなリターン。
- ポートフォリオの「為替オプション」の役割。
3. 日本国債・国内債券:10%
- 日本円建ての国債または円建て債券ETF。
- ほぼゼロ金利だが「最後の守り」として。
想定リターン(税引後ベース・年率)
シナリオ | ヘッジあり(70%) | ヘッジなし(20%) | 日本債券(10%) | 合計想定リターン |
---|---|---|---|---|
円高(▲20円、150→130円) | +1〜2% | ▲2〜3% | 0% | 0〜1%程度 |
為替横ばい(150円) | +1〜2% | +3〜4% | 0% | +1.5〜2.5%程度 |
円安(+20円、150→170円) | +1〜2% | +8〜9% | 0% | +3〜4%程度 |
ポートフォリオの意図
- 70%をヘッジありで安定収益 → 為替リスク最小化。
- 20%を無ヘッジで「円安メリット」を拾う。
- 10%を国内円資産で最後の安定。
👉 為替リスクを完全に排除するとほぼゼロリターンに近くなるため、一部ヘッジなしを残すことで upside を狙う バランスを取った設計です。
具体例
日本居住者が リスク許容度が低め・投資期間10年 を前提に、米国債・社債ETFを中心に「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」のバランス例ポートフォリオを作成しました。
✅ 為替ヘッジあり(安定重視・円ベースでのブレ少ない)
- AGGH(iShares Core Global Aggregate Bond UCITS ETF – JPY Hedged):40%
→ 世界の投資適格債券に分散、為替ヘッジ済み。 - IUS3(iShares USD Treasury Bond 20+yr UCITS ETF – JPY Hedged):25%
→ 長期米国債、ヘッジあり。金利低下局面でリターン期待。 - LQDH(iShares iBoxx $ Investment Grade Corporate Bond Hedged ETF):25%
→ 米ドル建て投資適格社債ETF、為替ヘッジ済み。 - GLD(SPDR Gold Shares):10%
→ 有事の分散資産。金は円ヘッジが不要(世界共通価格)。
👉 特徴:円ベースで安定。将来円高になっても影響小。リスク低く、利回りは2〜3%程度を想定。
✅ 為替ヘッジなし(リスクあり・米ドル資産をそのまま持つ)
- BND(Vanguard Total Bond Market ETF):35%
→ 米国債+社債に広く分散。 - TLT(iShares 20+ Year Treasury Bond ETF):25%
→ 長期米国債。金利低下局面で上昇余地。 - LQD(iShares iBoxx $ Investment Grade Corporate Bond ETF):25%
→ 米ドル建て投資適格社債。 - GLD(SPDR Gold Shares):15%
→ 為替の分散にもなる。
👉 特徴:円安になれば為替差益でリターン上乗せ。ただし円高局面では円ベースのリターンが大きく減少する。期待利回り3〜5%だがボラティリティ高め。
🔮 10年後の為替予測を考慮
- IMFや日銀の推計では「円安トレンド継続」よりも「円の長期的な実力値は120円前後」と言われることが多いです。
- 現状(例:150円前後)から10年で120円に戻れば ヘッジなしは実質リターンが2〜3割目減り。
- よってリスク許容度が低い方は ヘッジありポートフォリオを軸に、20〜30%程度をヘッジなしで持つのがバランス的。
💡 例:ミックス案(おすすめ)
- AGGH(ヘッジあり債券):30%
- LQDH(ヘッジあり社債):20%
- BND(為替ヘッジなし債券):20%
- LQD(為替ヘッジなし社債):10%
- TLT(長期国債):10%
- GLD(金):10%
👉 為替リスクを半分程度残す形。リターンと安定性のバランスを取りやすいです。
10年間のモンテカルロ・シミュレーション結果
📊 10年間のモンテカルロ・シミュレーション結果をまとめました。
(想定:平均年利3.5%、年ボラティリティ7%、ヘッジあり・なしミックス案をベース)
✅ 一括投資(初期100万円)
- 平均最終資産:約141万円
- 中央値:138万円
- 10%下位ケース:104万円(元本割れリスクあり)
- 90%上位ケース:183万円
👉 早く投資するほど複利効果で増えるが、投資直後に円高や下落が来ると大きく減るリスク。
✅ 毎月積立(10万円×120ヶ月=総額1200万円)
- 平均最終資産:約1,433万円
- 中央値:1,423万円
- 10%下位ケース:1,195万円
- 90%上位ケース:1,679万円
👉 長期で積み立てるので「高値掴みリスク」を回避でき、結果が安定。元本1200万円に対して10年で+200~400万円程度のリターンが期待できる。
💡 比較まとめ
- 一括投資:短期的なリターン変動が大きい。長期複利の恩恵は大きいが、開始直後のショックに弱い。
- 毎月積立:安定性が高く、下振れリスクが小さい。時間分散により安心感がある。
👉 リスク許容度が低い方には「毎月積立方式」が圧倒的に有利。
👉 ただし円安トレンドを強く信じるなら「一括で為替リスクを取る」戦略もあり。